kid_anshin_moufu



おはこんばんちは。暴落メンタリスト思考停止三郎です。
2019年8月米国が対中制裁関税を発表し、対して中国が対米報復関税を発表しました。
2019年9月は世界有数の産油国であるサウジアラビアで、
2か所の石油関連施設が攻撃を受けたことによる中東情勢の緊迫を懸念。
2020年1月は中国発の新型コロナウイルスによる新型肺炎世界流行の懸念が要因でNYダウが下落しています。
ただ、自分はそれほど心配していません。その3つの理由をお教えします。

2020年1月


2019年9月
サウジアラムコ、石油生産正常化に数カ月の可能性 施設攻撃で=関係筋


北海ブレント、サウジ施設6週以上停止なら75ドル超え=ゴールドマン


2019年8月



2019年5月
UPDATE 1-中国、対米報復関税を発表 600億ドル分に最大25%


米短期金融市場で利下げ観測高まる、中国の報復関税発表受け


米、中国企業6社などに転用可能なハイテク製品の輸出禁止



<①お金は面白いところに帰ってくる>
株価暴落に伴い、安全資産である債券に買いが入っています。
ただ安全資産への投資はクッソつまらないため
状況が落ち着き次第、一番面白い投資である株式投資にお金は帰ってきます。


<②2020年の大統領選挙までには決着している(楽観論ですが)>
2020年11月3日には米国大統領選挙があります。
トランプ大統領目線で考えれば、再選のために大統領選挙までには決着はつけたいところだと思います。
マニフェスト実現のために仕方ないとはいえ、
米国中国互いに身を切り合うのも望むところではないと思う。
楽観論ですが・・・


<③配当利回りの高い株で固めている>
配当金は裏切りません。(ほぼ)
高配当利回りのベライゾン(VZ)はこの暴落相場において、かなり踏ん張っています。
WS000646


そして保有率の高いアルトリアグループ(MO)ですが・・・
アルトリアは米国内のたばこ販売なので米中貿易戦争関係ありませぇ~ん


<おまけのひとつ:対外要因>
米中貿易戦争は株式市場においての対外要因なのですが、輸出入に関係ない銘柄まで下がっています。
業績に影響がでない銘柄は必ず戻ると考えています。



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